共働きや食の洋風化などライフスタイルの変化により、米離れが進んでいます。一世帯あたりのお米の購入金額は2014年からパンを下回り、コロナ禍での外食需要低迷が、米離れにさらに拍車をかけています。日本の食料自給率は38％とOECD加盟国の中で最低クラス。食料自給率を高めるためには、お米の利用拡大とともに、食生活の中心となってきている小麦(自給率16%)の国産化、有機化が重要です。

日本の食を支えている農業従事者は、高齢化により減少している一方で、49才以下で新規就農する人が毎年2万人前後いる状況が続いています。この新規就農者が有機農業に従事することで、日本の農業は大きく変わる可能性を秘めています。

コープ自然派では有機農業者を育てるため、2011年から有機の学校「小松島有機農業サポートセンター」で研修生を受け入れています。今期からは地域の特徴を活かし、後継者育成につながるようにと「お米」に特化した授業を行っています。また、コープ自然派の各生協では有機農業推進協議会を設置し、地域で有機の学校の設立をめざした取組が始まっています。

食と農と環境は一体。コープ自然派は日本の農業を守ることで食料自給率を向上させ、地域の食文化・自然環境・生きものを守る活動をすすめていきます。

※自給率は農林水産省（令和元年度概算）のデータです。